ESG・サステナビリティほかの求人一覧
金融機関向けGrowth & Innovation
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】総合コンサルティングファーム
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
1.サステナビリティ戦略
■サステナブル/ESGの経営戦略・計画の策定や投資戦略を支援します。
2.デジタルテクノロジー企業の拡大戦略
■金融機能と先端技術の統合によるにビジネスモデル構築及び実行支援をします。
■金融事業者などのビジネス変革に係るM&A戦略策定及び実行支援をします。
3.FS Challengers
■非金融事業者における金融事業への参入ならびに事業拡大を支援します。
■Fintech事業者や金融プラットフォーマーにおける、事業戦略・成長戦略の策定支援を行います。
4.アフターコロナを見据えたガバナンス高度化
■持続的成長や企業価値向上へ向けたグループガバナンスのアセスメント・高度化、ガバナンス・フレームワークによる子会社管理態勢の整備を支援します。
■資産運用外部委託（オルタナティブ投資等）におけるフレームワークの高度化を支援します。
5.アフターコロナを見据えた事業ポートフォリオの見直し
■環境変化や成長戦略を踏まえた事業ポートフォリオの見直しと最適化を支援します。
6.新規保険ビジネス
■金融事業者、非金融事業者による少額短期保険会社の新規設立・M&A・アライアンス等を通じた保険業界への参入を支援します
■保険業界の規制緩和（将来的なものも含めて）を踏まえた、新規ビジネスの検討を支援します
PPP/PFIコンサルタント
Cities コンサルタント（政策課題検討・地方創生等支援）
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
【募集要項】
官公庁・自治体を中心に、政策課題調査、改善策の提言と改善効果推計、地方創生支援（まちづくり支援含む）、民営化等に係るアドバイザリー業務を担当できるコンサルタントを募集しています。シンクタンク、コンサルティングファーム、事業会社等において、各種調査分析、課題の整理・改善策の立案・改善効果の推計等の調査検討、提案経験を有するコンサルタントを募集しています。
【業務概要】
クライアントは、農林水産省・経済産業省・内閣府・国内各自治体・民間企業と多岐に亘ります。委託調査実務を中心に、クライアントが抱える複合的な課題に対し、他部門・ネットワークと協働し、ソリューションを提供します。
【業務内容】
■官公庁・自治体・民間企業等からの委託調査業務に対する提案、調査実務（含プロジェクトマネジメント）
■IR、地方創生、サステナビリティ等のテーマに係る提案、調査実務（含プロジェクトマネジメント） - 想定年収
-
728万円～
IDASコンサルタント（シニアスタッフ～プロジェクトマネージャー）
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
【業務概要】
■電力・エネルギーや環境、ICTなどのインフラ海外展開に関するアドバイザリー
■開発途上国における低脱炭素社会構築に関するアドバイザリー
■中小企業を含む日系企業の新興国・開発途上国への事業展開に関するアドバイザリー
■わが国の経済協力・技術協力を通じた開発途上国の投資環境整備に関するアドバイザリー
【業務内容】
■シニアスタッフ
上記「業務概要」記載業務のデリバリー、業務開発の支援
■プロジェクトマネジャー
上記「業務概要」記載業務に関わる業務開発、プロジェクトマネジメントを含むデリバリー
- 想定年収
-
484万円～
資源エネルギーマネジメント業務
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
■気候変動・エネルギーを軸としたイノベーション推進アドバイザリー
・研究開発マネジメントコンサルティング
・科学技術シーズの事業化コンサルティング
・スマートコミュニティ、エネルギーインフラに関する調査・コンサルティング
・スマートコミュニティ、エネルギーインフラに関する調査・コンサルティング
■気候変動・エネルギー対策の導入・実施に係るアドバイザリー
・温暖化対策（省エネ・省CO2対策）の導入効果評価・分析業務
・温暖化対策（省エネ・省CO2対策）に係る技術開発・評価・分析業務
・（カーボンリスクを含む）エネルギーマネジメント体制の構築支援
・事業投資にかかるコスト/ベネフィット分析・影響度調査
・環境社会配慮調査
■気候変動・エネルギーを含む事業リスクコンサルティング
・事業化推進支援業務・実証事業等の達成支援
・低炭素・環境技術等の海外展開支援業務
・気候変動・エネルギーを含む事業リスクコンサルティング
・（資源・エネルギー調達・供給を含む）市場リスクマネジメント
・事業継続・事業継承（危機管理）コンサルティング
Automotive領域のコンサルタント
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
自動車業界を主クライアントとして、各種アドバイザリー業務を提供します。
■サプライチェーン領域
・日本及びアジア（主に東南アジア）を中心に、サプライチェーンリスク対応を中心とした自動車業界向けのアドバイザリー業務の営業、提供。
・Automotiveユニットの運営サポート。
■会計領域
・日本及びアジア（主に東南アジア）を中心に、会計領域、内部統制領域を中心とした自動車業界向けのアドバイザリー業務の営業、提供。
■IT領域
・日本及びアジア（主に東南アジア）を中心に、IT領域（デジタル対応を含む）を中心とした自動車業界向けのアドバイザリー業務の営業、提供。
【大阪勤務】財務会計アドバイザリー
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
大阪府
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
■財務・経理プロセスの高度化支援・会計コンプライアンス対応支援
M&A後の財務報告体制構築支援・決算早期化支援・原価計算改善支援、国際会計基準導入支援・収益認識基準対応等の財務報告支援、経営管理のための管理会計モデル導入支援などのサービスを提供しています。
■内部統制構築支援
グローバルグループガバナンスの構築支援、海外子会社内部統制構築・改善支援、BPO等の業務プロセス改善支援、データアナリティクスを活用した統制環境構築の支援などのサービスを提供しています。
■パブリック向けサービス
統一的な基準による財務書類等作成支援、地方公共団体向け内部統制構築支援、BPR支援、地方公営企業法適用化支援、経営戦略策定・モニタリング支援、水道料金・下水道使用料のあり方検討支援、広域化支援などのサービスを提供しています。
※上記の他、財務諸表監査・内部統制監査業務に従事することも可能です。 - 想定年収
-
450万円～
パブリックセクターに対するリスクガバナンス領域のコンサルタント
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
パブリックセクター（中央府省、地方自治体、独立行政法人、認可法人、政府出資企業など）における業務改善や規制対応に関連する下記領域のアドバイザリーサービス
■業務改善サービス
・予算、決算、調達等の業務プロセス改善支援
・新規事業開始に伴う管理体制構築支援
・公金の不正使用に関する調査・防止体制の構築支援
・調達先等に対する各種モニタリング制度設計・運用支援
■規制対応サービス
・会計法、補助金適化法等公的規制対応のための体制構築支援
・地方自治体の内部統制整備等の制度改正対応支援
■上記に関連する新規ビジネス創出 - 想定年収
-
470万円～
サステナビリティ・非財務情報アドバイザー
- 企業名
-
無料登録・ログインすると表示されます
- 企業特徴
-
【BIG4】大手監査法人
- 勤務地
-
東京都
- 雇用形態
-
正社員
- 仕事内容など
-
サステナビリティ・非財務情報に関する適切な開示を行い、投資家に対する適切な責任を果たすことをサポートする重要な役割です。近時、事業会社に求められるサステナビリティ・非財務情報開示対応に関連する下記領域のアドバイザリーサービスを行っていただきます。非財務情報の開示ルール、プロセス、システム、組織、人材を包括的に取扱い、設計・構想から実装・運用まで一気通貫してサポートします。現在、複数のSEC登録企業に対して、サービスを提供中です。
【具体的なサービス内容】
■開示ルール設定
日本・EU・米国の開示規則にかかる最新動向を整理。クライアント社内に適用した場合の影響度を調査、運用可能なルールを文書化、周知。
■情報収集・開示プロセス・システム構築
非財務情報を収集・処理・開示するプロセス整備、社内周知・トレーニング実施。システムで実現するための構想・要件定義と実装までのプロマネ（システム開発は行わず、ユーザー側を支援します）
■非財務情報開示に必要な組織・人材サポート
経理部門、事業部門、サステナビリティ部門など組織横断で参画する横断プロジェクトの立上げ、進捗管理、コミュニケーション支援。
※USCPA全科目合格者には、ご希望があれば会計監査チームの一員としてクライアントの会計監査業務に従事していただける制度も用意しております（Audit OJT制度：2年間の期間限定、アサインメントの30％まで）
※平均研修時間は82時間（年間）、多くの実践的な研修を受講することが可能です。 - 想定年収
-
570万円～